検索ユーザーの地理的条件で最適化される

複数の国をまたいで展開する企業のウェブサイトの場合、自然と日本語ページ（日本国内用ページ）が検索結果に表示されているケースが多いかと思います。
今後は、大阪から検索すると大阪支社ページが表示される？そんな未来が待っているかもしれません。

地域情報が重要なビジネスとは

多くの場合で、地域情報が重要なビジネスは訪問型や来店型、対面ミーティングを必要とするビジネスに分類されます。

分かりやすく例を挙げて考えてみましょう。

近くのハンバーガー屋で食事をしたい

マックなのか、モスなのかフレッシュネスなのか希望を検索窓に打ち込みます。
検索ユーザーの必要としている情報は、
『今現在の立地から近い店舗の所在地と営業時間とメニュー』です。
ユーザーによっては、駐車場やドライブスルーの可否、禁煙喫煙やコンセントが使えるかに興味があります。

この情報はサービスTOPページでは叶いません。
各店舗情報ページやエリア別メニューページが有効です。

つまり、検索結果には

• 近所のお店リスト
• メニュー表

が表示されることが望ましいでしょう。

FPのコンサルを受けたい

コンサル会社や保険会社のFP資格保有者からコンサルを受けたいと考えた時、あなたが福岡に住んでいるならば福岡周辺の企業やコンサルを求めると思います。
検索ユーザーの希望は、
『福岡周辺のFPやコンサル会社が提供するサービス詳細』を知りたい状態です。

検索結果に、東京や大阪や札幌にしか事務所を構えない企業サイトが出てきては、希望のサイトに巡りあうまでに時間が掛かります。
ですから多くのユーザーは『+福岡』で検索をしています。

地域情報でどこまで変わるのか

Googleは検索ユーザーのIPアドレスから位置情報を取得しています。
スマホであれば、GPS、wifi、どこの基地局を使っているかを取得します。（または何れかを取得します。）

過去の検索内容や設定にもよる機能ですが、Googleはユーザーの地理条件を検索結果に反映させることに必死になっています。

というのも、ここ最近　rel=”alternate” hreflang=”ja”　の追加を度々アナウンスしています。
多言語展開されているサイトは少ない為、設定を薦めることも少ないタグですが、英文ページ追加時には忘れず設定しましょう。

今後変わるであろう点

エリア別ページの受ける待遇は大きく変化すると考えています。
過去に多くのウェブマスターが行ってきたタイトルにエリア名を入れるだけのスパムは許されませんが、地域により異なるサービスや価格帯での販売を行うケースにおいて、検索エンジンが最適なページを返してくれる未来です。

地域名をマークアップする方法は提供されていませんが、
jp-jpは日本語コンテンツであり、日本国内向けコンテンツを示しますので、

jp-osaka
jp-hukuoka
jp-sapporo
jp-nagoya

このようなマークアップ（日本語で名古屋向けページを示すマークアップ）が増えても面白そうです。

未来予測的な記事になってしまいましたが、東京オリンピックに向けて多言語化を計画中のサイトマスターは言語アノテーションを正しく設定するようにしましょう。